仲裁判断は、当事者間の紛争を終局的に解決するための、法的に拘束力のある決定です。国際仲裁が訴訟と異なる最も顕著な特徴の一つは、この終局性（Finality）にあります。多くの国の訴訟制度が上訴という形で判断内容（事実認定や法解釈の当否）を再審査する機会を保障しているのに対し、仲裁判断に対してはそのような不服申立て（Appeal）の道は原則として閉ざされています。
しかし、この終局性は絶対的なものではありません。仲裁手続に、管轄権の不存在や当事者の防御権の侵害といった、紛争解決手続の根幹を揺るがすような重大な瑕疵があった場合、その判断の効力を法的に否定する手段が残されています。それが「仲裁判断の取消し（Setting Aside / Annulment / Vacatur）」の手続です。
取消し制度、仲裁という紛争解決制度の信頼性と安定性を維持する上で極めて重要な意味を持ちます。本章では、この仲裁判断の取消しをめぐる法的な枠組み、すなわち、どこで、どのような理由に基づいて、いかにして仲裁判断が争われるのかを解説します。
1. 仲裁判断の取消しとは何か
(1) 取消しの目的と効果
仲裁判断の取消しとは、敗訴当事者の申立てに基づき、仲裁地の裁判所が、仲裁判断に法で定められた重大な瑕疵があるかを審査し、その効力を法的に無効とすることを宣言する手続です。
- 目的: 仲裁判断の取消しの目的は、判断内容の当否を再審査すること（上訴）ではありません。その目的は、仲裁手続が、管轄権、適正手続、公序といった、法制度が要求する最低限の基準を満たしていたかを審査し、その基準を満たさない「欠陥のある」判断を法的に無効にすることにあります。
- 効果: 仲裁判断が仲裁地の裁判所によって完全に取り消されると、その判断は法的に存在しなかったことになります。したがって、その判断は、仲裁地国内ではもちろん、ニューヨーク条約に基づき他の国においても、原則として承認・執行されなくなります。紛争は未解決の状態に戻り、当事者は、有効な仲裁合意が依然として存在すると解される場合には、改めて新たな仲裁手続を開始して紛争を解決し直さなければなりません。
(2) 執行拒否との違い
仲裁判断の「取消し」は、次章で詳述する「承認・執行の拒否」とは明確に区別されます。
| 仲裁判断の取消し | 承認・執行の拒否 | |
|---|---|---|
| 申立先 | 仲裁地の裁判所のみ | 資産が存在するなど、執行を求める国の裁判所 |
| 性質 | 仲裁判断の有効性自体を争う積極的な手段 | 執行を阻止するための防御的な手段 |
| 効果 | 対世的効力（一度取り消されれば、原則としてどこでも無効） | 相対的効力（ある国で執行が拒否されても、別の国では執行されうる） |
2. 取消しの申立て
(1) 申立先：仲裁地の裁判所
仲裁判断の取消しを申し立てることができるのは、原則として、その仲裁判断の「ホーム」である仲裁地の裁判所のみです。仲裁地法（Lex Arbitri）は、その地で行われた仲裁手続を監督する権限を持ち、その監督権限の一環として、仲裁判断に取消事由が存在するかを審査する専属的な管轄権を有します。
例えば、仲裁地がパリであればフランスのパリ控訴裁判所、ロンドンであれば英国の高等法院（商事裁判所）、ニューヨークであればニューヨーク州南部地区連邦地方裁判所が、それぞれ取消訴訟の管轄裁判所となります。
(2) 申立期間
取消しの申立ては、極めて厳格な期間制限に服します。これは、仲裁判断の法的安定性を早期に確定させるための要請です。UNCITRALモデル法34条3項は、仲裁判断を受領した日から3ヶ月以内に取消しの申立てを行わなければならないと定めており、この期間は多くの国で採用されています。この期間は伸長が認められない不変期間（Peremptory Period）であることが多く、1日でも徒過すれば取消しの権利は永久に失われます。
(3) 他の救済手続の先行
多くの国の法制度では、裁判所に取消しを申し立てる前に、仲裁廷自身による救済手続（前章で述べた訂正、解釈、追加判断）をまず尽くさなければならないとされています（補充性の原則）。これは、裁判所の負担を軽減し、可能な限り仲裁の枠内で問題を解決しようとする趣旨です。
3. 取消事由
国際仲裁の終局性を確保するため、仲裁判断の取消事由は、各国の仲裁法によって極めて限定的に定められています。その国際的なスタンダードとなっているのが、UNCITRALモデル法34条2項に列挙された事由です。これらの事由は、ニューヨーク条約5条の執行拒絶事由とほぼ同一であり、国際的な調和が図られています。
重要なのは、これらの事由に「仲裁廷による事実認定の誤り」や「法解釈の誤り」といった、判断内容の実体的な当否は含まれていないことです。裁判所は、仲裁廷の判断に代わって自らの判断を示すことはせず、あくまで仲裁プロセスに定められた重大な瑕疵があったか否かを審査するにとどまります。
モデル法が定める取消事由は、大きく以下のカテゴリーに分類できます。
(1) 管轄権に関する事由（Jurisdictional Grounds）
これは、仲裁廷がそもそも紛争を審理する権限を持っていたかに関する瑕疵です。
a. 仲裁合意の不存在・無効
当事者が仲裁合意について有効に合意していなかった、あるいは合意が詐欺や強迫によって無効であった、といった主張です。これには、当事者の能力（Capacity）の欠如も含まれます。前章までで述べた非署名当事者の問題も、この文脈で争われることが多いです。
b. 仲裁廷の権限踰越（Excess of Authority）
仲裁廷が、当事者から付託された紛争の範囲（仲裁合意の範囲）を越えて判断を下した場合です。例えば、契約Aに関する紛争のみを対象とする仲裁合意に基づいているにもかかわらず、仲裁廷が契約Bに関する紛争についても判断を下した場合などがこれにあたります。ただし、判断が可分である場合には、権限を越えた部分のみが取り消されます。
c. 仲裁可能性の欠如（Non-Arbitrability）
紛争の主題が、仲裁地の法律上、そもそも私的な仲裁による解決になじまないものであった場合です。
(2) 手続に関する事由（Procedural Grounds）
これは、仲裁手続の進め方に適正手続に反する重大な瑕疵があった場合です。
a. 適正手続違反（Violation of Due Process）
これが実務上最も頻繁に主張される取消事由です。具体的には、当事者が、仲裁人の選任や審問の期日について適切な通知を受けなかったり、あるいはその他の理由で自らの主張を述べて防御する機会（Right to be Heard）を実質的に奪われたりした場合を指します。
ただし、単に仲裁廷が特定の証拠を採用しなかった、あるいは特定の主張に十分な注意を払わなかった、といった程度の不満ではこの事由は認められません。「手続からの根本的な逸脱」と評価されるような、重大な公正さの侵害があった場合にのみ、取消しが認められます。
b. 仲裁廷の構成または手続の瑕疵
仲裁廷の構成（例：仲裁人の人数や資格）や仲裁手続が、当事者の合意（仲裁機関規則の定めを含む）に反していた場合です。例えば、当事者が3名の仲裁人で審理することに合意していたにもかかわらず、1名の仲裁人のみで判断が下された場合などがこれにあたります。ただし、当事者が手続中に異議を述べずに進行に同意していた場合、その瑕疵を主張する権利を放棄（Waiver）したとみなされることが多いです。
(3) 実体に関する事由（Substantive Grounds）
a. 公序違反（Violation of Public Policy）
仲裁判断を承認・執行することが、仲裁地の公の秩序（Public Policy）の最も基本的な概念に反する場合です。これは、取消事由の最後の砦であり、その適用は極めて抑制的です。
単に仲裁廷が国内法を誤って適用したというだけでは公序違反とはならず、判断の承認・執行が、正義の基本理念、基本的な道徳観、あるいは国家の根本的な利益に反するといった、例外的な状況でのみ認められます。例えば、贈収賄によって獲得された契約に基づく請求を認める仲裁判断や、基本的な適正手続を完全に無視した仲裁判断などが、公序違反と判断される可能性があります。
多くの国では、国内取引に適用される「国内公序」よりも、国際取引に適用される「国際公序（International Public Policy）」はさらに限定的であると解されており、取消しが認められる範囲は一層狭められています。
4. 仲裁判断の取消しに関する当事者の合意
(1) 取消権の放棄（Exclusion / Waiver of the Right to Set Aside）
仲裁の終局性をさらに徹底するため、一部の国の仲裁法は、一定の条件下で、当事者が仲裁地の裁判所に取消しを申し立てる権利を事前に放棄することを認めています。
スイスやベルギーの仲裁法は、仲裁の当事者がいずれもその国に住所や営業所を持たない「純粋な国際仲裁」の場合に、当事者が書面で明確に合意すれば、取消権を放棄できると定めています。フランス法は、さらに進んで、当事者の国籍等に関わらず、国際仲裁であれば取消権の放棄を認めています。
このような合意は、仲裁判断に対するいかなる司法審査も仲裁地で受けないというリスクを当事者が受け入れることを意味します。敗訴当事者は、たとえ仲裁判断に重大な瑕疵があったとしても、仲裁地でそれを争うことはできなくなります。ただし、その場合でも、次章で述べる執行地の裁判所で、ニューヨーク条約第5条に基づく執行拒否の主張をすることは依然として可能です。
(2) 審査範囲の拡大合意
逆に、当事者が、法定の取消事由に加えて、「仲裁廷による明らかな法律適用の誤り」といった、より広い範囲の司法審査を認めることに合意することはできるでしょうか。この点については、米国の裁判例で長年争われてきましたが、米国最高裁は Hall Street v. Mattel 事件判決（2008年）において、連邦仲裁法が定める取消事由は排他的なものであり、当事者の合意によってその範囲を拡大することはできない、との判断を下し、この議論に終止符を打ちました。多くの国で同様の結論が支持されており、当事者は法定の取消事由を合意で拡大することはできないのが一般的です。
仲裁判断の取消制度は、国際仲裁の終局性と手続の公正さという、時に緊張関係に立つ２つの価値を調整するための重要なメカニズムです。国際的な実務と各国の法制度は、取消事由を極めて厳格に限定し、その適用を抑制的に運用することで、仲裁判断の安定性を最大限確保しようと努めています。このハードルを乗り越えて仲裁判断が維持されたとき、その判断は、国境を越えて権利を実現するための最終ステップ、すなわち「承認・執行」へと進むことになります。