仲裁手続は、当事者による主張と証拠の提出、そして審問を経て、その頂点へと至ります。それが「仲裁判断（Arbitral Award）」です。仲裁判断は、単なる手続の終結を意味する文書ではありません。それは、当事者がその解決を委ねた紛争に対する、仲裁廷の最終的かつ法的に拘束力のある回答であり、国際仲裁というプロセス全体の成果物です。
当事者が多大な時間と費用を投じて仲裁手続を遂行する究極の目的は、この仲裁判断を得ることにあります。そして、その判断が、国境を越えて実効的に権利を実現するための強制力を備えていること、すなわち国際的に承認・執行されうるものであることを期待しています。
したがって、仲裁廷に課せられた最も重要な責務は、単に紛争について結論を出すことだけでなく、その結論を、法的に有効で、かつ国際的に執行可能な「仲裁判断」という形にすることです。このプロセスには、法的な正確性、手続的な公正さ、そして実務的な配慮が凝縮されています。
本章では、この仲裁手続の到達点である仲裁判断について、その種類、作成プロセス、そして判断に盛り込まれる救済内容といった、作成段階における核心的なテーマを解説していきます。
1. 仲裁判断の定義と種類
(1) 仲裁判断（Award）とは何か
国際仲裁の法的枠組みを定めるニューヨーク条約やUNCITRALモデル法にも、「仲裁判断」の明確な定義規定は存在しません。しかし、国際的な実務を通じて、その本質的な特徴は確立されています。
仲裁判断とは、仲裁廷が、その管轄権の範囲内で、当事者から付託された紛争の全部または一部について、終局的に（finally）判断を下す決定を指します。この定義からは、仲裁判断を他の決定、特に「手続命令（Procedural Order）」と区別する要素が浮かび上がります。
手続命令は、書面提出の期限設定や審問のスケジュール調整など、手続を円滑に進行させるための決定であり、紛争の実体的な権利関係を終局的に確定させるものではありません。一方、仲裁判断は、請求権の存否や損害賠償額といった実体的な争点に終止符を打ちます。ある決定が「判断」か「命令」かは、その名称ではなく、内容と効果の実質によって判断されます。たとえ「命令」という表題が付されていても、それが特定の争点を終局的に解決するものであれば、法的には「仲裁判断」として扱われ、取消しや執行の対象となり得ます。
(2) 仲裁判断の種類
仲裁判断は、その内容とタイミングによって、いくつかの種類に分類されます。
- 部分判断（Partial Award）: 紛争全体の解決に先立ち、特定の争点についてのみ下される終局的な判断です。例えば、手続の初期に管轄権の有無や準拠法といった前提問題について判断を下したり、責任（Liability）の有無をまず確定させ、損害額（Quantum）の審理をその後に回す（Bifurcation）場合に用いられます。部分判断は、その対象となった争点に関する限り、最終判断と同様に終局的かつ拘束力を持ちます。
- 中間判断（Interim Award）: 部分判断とほぼ同義で用いられることが多いですが、文脈によっては、暫定措置命令のように、まだ終局的ではない決定を指す場合もあり、用語の使い分けには注意が必要です。本書では、終局的な判断を指す場合は「部分判断」に統一します。
- 最終判断（Final Award）: 当事者から付託されたすべての争点について判断を下し、仲裁廷の任務を完了させる判断です。この最終判断が下されると、原則として仲裁廷はその任務を終え、権限を失います（Functus Officioの原則）。
- 同意判断（Consent Award）: 仲裁手続の進行中に当事者間で和解が成立した場合、その和解内容を仲裁判断の形式で記録するものです。当事者の共同の申立てに基づき、仲裁廷が作成します。単なる和解契約と異なり、同意判断はニューヨーク条約に基づく執行の対象となるため、相手方が和解内容を任意に履行しない場合に備えて、極めて実用的な価値を持ちます。
- 欠席判断（Default Award）: 一方の当事者が仲裁手続に参加しない、または途中で参加を取りやめた場合に、出席当事者の主張と証拠のみに基づいて下される判断です。この場合でも、仲裁廷は出席当事者の主張を無条件に認めるわけではなく、その請求に法的な根拠があるかを慎重に審査した上で判断を下す義務があります。
2. 仲裁判断の形式的要件
仲裁判断が法的に有効と認められ、国際的に執行されるためには、一定の形式的要件を満たしている必要があります。これらの要件は、主に仲裁地法（Lex Arbitri）および適用される仲裁機関規則によって定められます。
国際的なスタンダードとなっているUNCITRALモデル法31条や主要な仲裁規則が共通して要求する主な形式的要件は以下の通りです。
- 書面（In Writing）: 仲裁判断は、口頭ではなく、書面で作成されなければなりません。
- 理由の付記（Reasoned Award）: 仲裁判断は、その結論に至った理由を示さなければなりません。これは、仲裁廷が当事者の主張と証拠を十分に検討したことを示し、判断の透明性と説得力を担保するための重要な要請です。ただし、当事者が理由の付記を不要と合意した場合や、同意判断の場合は、理由を省略することができます。
- 日付と仲裁地（Date and Place of Arbitration）: 仲裁判断がいつ、どこでなされたかを明記する必要があります。特に「仲裁地」の記載は、その仲裁判断の「国籍」を決定し、どの国の裁判所が取消しの管轄権を持つかを画定する上で決定的に重要です。
- 仲裁人の署名（Signature of the Arbitrators）: 仲裁判断には、仲裁廷を構成する仲裁人の署名が必要です。三人制仲裁廷の場合、原則として全員の署名が求められますが、多くの法制度や仲裁規則では、多数派の署名があれば、少数派の署名がない理由を付記することで有効な判断として成立することを認めています。
これらの形式的要件のいずれかを欠く場合、仲裁判断は仲裁地で取り消されたり、他国での執行を拒絶されたりする重大なリスクを負うことになります。
3. 仲裁廷の評議と多数決
すべての主張と証拠が出揃い、審理が終結すると、仲裁廷は最終的な判断を下すための「評議（Deliberations）」に入ります。
(1) 評議の秘密
仲裁廷の評議は、厳格な秘密の下で行われます。これは、仲裁人が外部からの影響を受けることなく、自由かつ率直に意見を交換し、公正な判断に至るために不可欠な原則です。評議の内容が外部に漏れることは決してあってはなりません。この原則は、フランス法のように法で明文化されている場合もあれば、不文の慣行として確立している場合もあります。
(2) 多数決の原則
三人制仲裁廷において、仲裁人の意見が一致しない場合、どのようにして結論を導き出すのでしょうか。国際仲裁における多数派のルールは、「多数決（Majority Vote）」です。UNCITRALモデル法や主要な仲裁規則の多くは、仲裁判断は仲裁人の多数決によって決せられると定めています。
しかし、3名の仲裁人の意見が三者三様に分かれ、多数派を形成できないという事態も起こりえます。このような膠着状態に備え、ICC規則やLCIA規則、スイス国際私法などでは、「多数決が形成されない場合には、議長仲裁人が単独で決定する」という規定を設けています。この規定は、評議における議長仲裁人のリーダーシップを強化し、仲裁廷が判断不能に陥ることを防ぐ重要な機能を持っています。
(3) 個別意見（Separate Opinions）
仲裁判断が多数決によって決せられた場合、少数派の意見はどのように扱われるのでしょうか。国際仲裁では、少数派の仲裁人が自らの意見を表明する「個別意見」が付されることがあります。これには二つの種類があります。
- 協同意見（Concurring Opinion）: 多数派の結論（主文）には賛成するが、その結論に至る理由付けが異なる場合に、自らの異なる法的見解を示すものです。
- 反対意見（Dissenting Opinion）: 多数派の結論そのものに反対し、なぜその結論が誤っていると考えるのか、そして自らがいかなる結論に至ったのかを示すものです。
特にコモンロー系の国の裁判官には個別意見を付す伝統があります。国際仲裁においては、特に投資仲裁の分野で、反対意見が活発に書かれ、その後の法理の発展に影響を与える例が見られます。しかし、商事仲裁においては、評議の秘密を重視する観点や、反対意見が仲裁判断の執行を妨げる口実として利用されるリスクへの懸念から、その是非については議論があります。
4. 仲裁判断で命じられる救済（Remedies）
仲裁廷は、紛争を終局的に解決するため、当事者に対して様々な種類の救済を命じる権限を有します。仲裁廷がどのような救済を命じることができるかは、当事者の仲裁合意の内容と、紛争の実体に適用される準拠法によって決まります。以下に、国際仲裁で一般的に見られる救済の種類を挙げます。
(1) 金銭賠償（Monetary Compensation）
これは最も一般的かつ基本的な救済です。契約違反や不法行為によって生じた損害を金銭で填補するよう命じるものです。損害額の算定にあたっては、逸失利益、直接損害、付随的損害など、準拠法が定める損害のカテゴリーと算定方法が基準となります。国際取引では、当事者が使用する通貨が異なることが多いため、仲裁判断で支払いが命じられる通貨（Currency of Award）を特定することも重要な点となります。
(2) 特定履行（Specific Performance）および原状回復（Restitution）
金銭賠償だけでは当事者の権利が十分に回復されない特別な事情がある場合に、契約上の特定の義務（例：唯一無二の美術品の引渡し）を履行するよう命じるのが特定履行です。また、違法な状態が生じた場合に、その状態が生じる前の原状に復することを命じるのが原状回復です。これらの救済は、特に大陸法系の準拠法の下で認められやすい傾向にあります。
(3) 差止命令（Injunction）
相手方に対して、特定の行為をすること（作為）、またはしないこと（不作為）を命じるものです。例えば、知的財産権の侵害行為の停止や、契約上の競業避止義務の遵守を命じる場合などに用いられます。
(4) 確認判決（Declaratory Relief）
金銭の支払いや特定の行為を直接命じるのではなく、当事者間の特定の法的権利関係や地位の存在または不存在を確認する判断です。「本契約は有効に存続していることを確認する」「申立人の行為は契約違反にあたらないことを確認する」といった形をとります。当事者間の継続的な契約関係がある場合に、将来の紛争を予防するために特に有用です。
(5) 利息（Interest）
金銭支払債務の履行が遅れたことによる損害を填補するため、仲裁廷は元本に加えて利息の支払いを命じるのが通常です。これには、損害発生日から仲裁判断日までの「判断前利息（Pre-award Interest）」と、仲裁判断日から支払済みまでの「判断後利息（Post-award Interest）」があります。適用される利率や、単利か複利かについては、準拠法や当事者の合意、そして仲裁廷の裁量によって決定されます。近年の国際的な傾向として、より実損害の填補に忠実であるとの理由から、複利（Compound Interest）による計算を認める仲裁判断が増えています。
(6) 費用（Costs）
国際仲裁には、①仲裁人の報酬・経費、②仲裁機関の管理費用、③当事者が支出した弁護士費用、専門家費用、証人の旅費など、多額の費用がかかります。仲裁判断の最終項目として、これらの費用を最終的に誰がどれだけ負担するのか、という費用の配分が決定されます。
国際仲裁における費用の配分に関する基本原則は、「敗訴者負担の原則（Costs follow the event）」です。これは、訴訟費用に関する英国の伝統的な考え方（”the loser pays”）に由来し、勝訴した当事者は、仲裁を追行するために合理的に要した費用を、敗訴した当事者から回収する権利があるというものです。
ただし、これは機械的に適用されるわけではありません。仲裁廷は、以下のような要素を考慮して、その裁量により最終的な費用配分を決定します。
- 当事者の勝訴の程度: 申立人が請求の一部しか認められなかった場合（一部勝訴）、費用もその割合に応じて配分されることがあります。
- 当事者の手続上の行動: 一方の当事者が、不合理な主張を繰り返したり、証拠提出を不当に遅延させたりするなど、非協力的な態度で手続の費用と時間を増大させたと認められる場合、その当事者は、たとえ本案で勝訴したとしても、増大した費用部分の負担を命じられることがあります。
- 和解の申出: 一方の当事者が、仲裁判断で最終的に認められた額よりも有利な条件で、手続の早い段階で和解を申し出ていたにもかかわらず、相手方がこれを不合理に拒絶した場合、拒絶した当事者は、和解申出後の費用を負担するよう命じられることがあります。
費用の問題は、当事者にとって極めて関心の高い事項であり、その配分は、仲裁廷が手続全体の公正さと効率性をどのように評価したかを示す重要な指標となります。
仲裁判断の作成は、当事者の主張と証拠、仲裁廷の知見と判断、そして国際的に確立された法原則と手続的正義が一体となって結実したものです。しかし、この判断が下されたとしても、まだ終わりではありません。次章以降では、この仲裁判断が、敗訴当事者による挑戦（取消し）を乗り越え、いかにして国境を越えた実効的な権利（承認・執行）へと転化していくのかを見ていくことにします。